エネルギーの使用の合理化に関する法律、通称省エネ法により、業務用の建築物の省エネを推進し、将来的に建物運用上のエネルギー消費を実質ゼロにするZEB化が日本国内の課題となっています。
ZEB化により、地球環境の保全と多くの産業の経済成長を両立することが目的です。
省エネ計算は、法律に基づいて建築物の環境性能を測定し、その建築物が国の省エネ基準を満たしているかをチェックする重要な業務です。
省エネ計算方式は年々、対象となる設備も大幅に増大し、その基準も厳格化されています。
床の面積が300平方メートル以上であれば法律で届出対象として報告が義務化されました。
新築だけでなく増改築や大規模修繕の際にも届出要件の基準が定められています。
省エネ計算は、外皮という住宅の外壁の部分や、空調、換気、照明などの建築物に付随する設備に対して行われます。
外皮にはパルスターと呼ばれる外皮自体の基準計算や、モデル建物法による計算方法が採用されています。
大半は簡易的なモデル建物法で計算が完結しますが、省エネルギー性能指標を満たさなかったり、より詳細な計算が必要な場合には標準入力法による計算を実行します。
標準入力法はより多くの時間と費用を要することになります。
これに対して付随設備の計算は一次エネルギー消費量の計算が主です。
火力や水力など自然界から得るエネルギーの消費量を計算し、化石燃料の消費を減らして国の基準を下回る必要があります。